大規模な地震津波、高潮に備えるための護岸改良工事^1）において、複数の比較案の中から経済性および施工性に優れた図1の構造が選定された。既設護岸の下には層厚90cm程度の基礎捨石層があり、その下の地盤はN値が10～24の砂層である（図2）。しかし、この既設護岸は築造後50年程度経過しており、老朽化が進み、既設鋼矢板からの土砂吸出しによる不具合も発生していた。そこで、土砂吸出し防止のために既設護岸の下を地盤改良することとし、作業スペースの制約等から高圧噴射撹拌工法が採用された。なお、地盤改良を護岸直下の必要範囲に限定して効率的に行うため、セメント系硬化材の噴射方向を制御して扇型の改良体を造成することができ、かつ捨石層を貫入することが可能な施工方法（FTJ-FAN工法）が選定された（図3、図4）。

高圧噴射撹拌工法の試験施工を行い、施工後に改良体のチェックボーリング①（図3）を実施したところ、地盤改良の下層50cmの範囲に未改良部分が発生していることが分かった。

原因究明のため追加のチェックボーリングを2本行った（図3）。チェックボーリング②では①と同様に地盤改良の下層50cmの範囲に未改良部分が認められた。一方、チェックボーリング③では基礎捨石層が存在せずに、地盤改良の下層50cmの範囲に石混じりの未改良部が認められた（図5）。これらのことから、未改良部発生の原因は、護岸直下の基礎捨石層の「捨石」が高圧噴射地盤改良の施工中に改良範囲の下層に落下したためであると考えられた。撹拌翼付きのケーシングによる削孔中に捨石が改良層の下部に落下して堆積したことで、セメント系硬化材の噴射が所定の距離まで到達できずに未改良部が発生したと推測される（図6）。

対処方法として、捨石を設計改良範囲より下に落とし込むために、以下に示す施工方法を用いることにした（図7）。

1）撹拌翼による削孔を設計改良深度より2m深く余掘りする。

2）捨石を余掘り範囲内に確実に落とし込むためにケーシングを上下動させる（ダブリング施工）。

3）設計改良深度までケーシングを引き上げてから高圧噴射地盤改良の施工を開始する。

上記の施工手順で地盤改良した箇所においてチェックボーリングを行った結果、未改良部は認められず、その後の地盤改良も順調に施工することができた。