開通後約20年が経過した道路の切土のり面において、連続する2年間にわたり降雨に起因する表層崩壊が発生した。両崩壊箇所は近接しており、いずれも3段構成の切土の最下段に位置している。

初年度に発生した崩壊箇所（No.1）は、幅約10ｍ、高さ約6ｍ、厚さ約0.5ｍの表層崩壊であり、推定崩壊土砂量は約30 m³であった。崩壊当日の連続雨量は80 mmと中程度であったが、崩壊直前には時間雨量40 ㎜/hの強雨が観測された。

• 翌年に発生した崩壊箇所（No.2）も同様に表層崩壊であり、幅約10m、高さ約6m、厚さ約0.35m、推定崩壊土砂量は約20m³であった。崩壊当日の連続雨量は150㎜、直前の時間雨量は50㎜/hと、より強い降雨条件下であった。
  対象のり面の勾配は1:1.2であり、地質構成は下部2段が新生代第三紀中新世中期に形成された砂礫層および粘土層から成り、最上段は段丘礫層で構成されている（図-1、図-2、写真-1参照）。

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  写真-1　No.2 ２年目の崩壊状況

のり面崩壊の原因を推定するとともに、適切な復旧・対策工法の検討を行った。

①切土部の地質は、砂礫層と粘土層が互層を成しており、段丘礫層および砂礫層から浸透した水が粘土層により遮断され、地下水として流出した可能性が高い。実際、崩落箇所には明瞭な湧水の発生が確認された。

②現地踏査により、湧水孔の存在、シールコンクリートの亀裂および沈下、のり面の緩み、水路とシールコンクリートの目地の開き等、複数の変状が確認された。

③当該箇所と同一の地質構成と思われる区域において過去ののり面災害履歴を整理した結果、のり面保護施設が植生またはプレキャストコンクリートのり枠系（開放型）で構成されている場合に、のり面崩壊や倒木等の変状が多く発生していることが判明した。一方、ふとんかご、切土補強土、吹付けのり枠を用いた場合には、災害の発生頻度が著しく低い傾向が認められた。

④対策の範囲や規模を設定するために風化や地山の緩み深さを推定する必要があった。そのため崩壊箇所近傍にて、原位置試験（動的コーン貫入試験によるNd値の把握）および物理探査（弾性波探査による地層境界の把握）を実施した。その結果、S波速度とNd値には相関が認められ、S波の低速度域とNd値＜10の深さが一致しており、今回の崩壊深さと概ね一致した。この強度低下は、湧水による地盤の風化が主因であると推定された。

⑤以上の知見に基づき、S波速度が低いNd値＜10が表層に認められる箇所をメインにのり面強化対策を実施した。崩落したのり面には透水性に優れたかご枠を採用し、湧水の多い箇所には水抜きボーリングを併設することとした。また未崩落ののり面において孕み出しが認められる箇所には、地山の風化や緩みの進行を抑えるためモルタル吹付工を施工することとし、併せて水路の復旧も実施した。(図-3参照)

⑥ 崩壊箇所（No.2）ののり面は当初、追加対策工の対象外であったが、1年後に崩落が発生したため、同様のかご枠工による復旧を行った。