ConCom | コンテンツ現場監理の達人 | 集合住宅編第1回　はじめに

こんなときはどうしよう？　今さら聞けないこんなこと　これって正しいの？

建設現場で直面する課題、日ごろの作業の疑問、資格試験の相談など。みなさんで盛り上げてください。

集合住宅編
第1回　はじめに

2014/12/25

集合住宅建設における工事監理者の業務を主体とした「現場監理の達人集合住宅編」では、全37回にわたり工種ごとの工事監理のポイントについて、専門用語の解説や事例写真を使いわかり易く解説していきます。工種別のチェックリストもPDF形式でダウンロードできますので、ぜひ業務に活用ください。

本企画について

建築物の品質、性能、さらに安全性、利便性、快適性などは、設計、工事監理、施工のそれぞれの業務を、高い専門的能力を有する技術者によって適切になされることによって確保されます。
「現場監理の達人集合住宅編」は工事監理者の業務を主体として、その監理について次の文書・書籍やその他の参考資料を活用しながら解説します。

「国交省平成21年9月通知『工事監理ガイドライン』」
「実務者のための工事監理ガイドラインの手引き（新日本法規）」
「公共標準仕様書（国土交通省大臣官房官庁営繕部監修）」
「監理指針（一般社団法人公共建築協会）」
「建築工事標準仕様書（日本建築学会）」

「工事監理ガイドライン」の策定の経緯は、構造計算書偽装問題が発端となって、実務者等による委員会で検討され、国交省により平成21年9月に策定されました。
工事監理の役割は「工事と設計図書との照合及び確認」ですが、建築士法において具体的な確認項目や確認方法、確認範囲は定められていません。「工事監理ガイドライン」で確認方法が記載されていますが例示であり、確認対象工事に応じた合理的方法によって、「工事と設計図書との照合及び確認」を行うとしています。

本企画においても、工種ごとに工事監理のポイントや監理基準について記載しますが、それらは例示であり、個別の工事の設計図書を優先し、個別の工事状況や工事監理の対象となる建築物の特性に応じて、「工事と設計図書との照合及び確認」を行っていただけるようにお願いいたします。

工種の内容がイメージできるように作業の流れの概要、チェックリストから工事監理のポイントを説明します。専門的な知識のない一般の方も読んでわかるように、専門用語の解説や事例写真を入れ、わかり易く説明いたしますので、楽しんで読んでいただけたら幸いです。

1.工事監理の法的位置づけ

建築士法では「工事監理」が定義されています。また、建築士でなければできない設計または工事監理の範囲が定められており、工事監理者は建築士法を十分に理解する必要があります。建築物の用途・構造・規模等により、それぞれ建築士（一級建築士、二級建築士、木造建築士）でなければできない設計または工事監理の範囲も定められています。