建築の建替え工事において、既存建物を解体して基礎杭（場所打ち杭φ1,000mm、L＝15.0m）を引き抜き、流動化処理土による埋戻しを行った。全ての基礎杭の引抜きと埋戻しの完了後、新設の基礎杭の施工を開始した。新設基礎杭はアースドリル拡底工法で杭径φ1,000mm−φ1,600mm、杭長L＝20.0mであり、新設基礎杭の1部は旧杭埋戻し箇所に近接して施工する計画であった。

表層ケーシング（h＝6.0m）を建て込んだ後、掘削を進めると、GL−7.0m付近から旧杭埋戻し部に掘削孔が寄り始めたため、傾斜を修正して掘削を進めた。GL−8.0m以降の掘削では、掘削土に固化した流動化処理土の混入が確認されたとともに、掘削深さに比して掘削土量が多いことから、旧杭埋戻し部の一部が崩落しているものと推測された。

掘削完了後、新設杭の施工の継続が可能であるかを確認するため、超音波による孔壁測定を行った結果、GL-7m〜−13mにかけて旧杭埋戻し部の流動化処理土が崩落し、孔壁が崩壊している状況が確認された（図-1）。

高さ7mの範囲で孔壁が崩壊している状態で新設杭の施工を継続した場合、打設したコンクリートが旧杭埋戻し部の崩落部に流動することで、鉄筋かごに作用する横方向の力により、鉄筋かごの変形や傾斜が発生する可能性が高いと判断し、この杭の施工を中止して対策を検討することとした（図-2）。掘削孔は放置すると孔壁崩壊がさらに進み、周辺地盤に影響を及ぼす恐れがあったため、流動化処理土でGLまで埋戻しを行って復旧した。

旧基礎杭の埋戻し範囲が崩落した原因は、旧杭埋戻し部に掘削孔が傾く傾向があったため、埋戻しに使用した流動化処理土の強度が地山の強度より低すぎたためと考えられた。また、新設基礎杭の掘削時、孔壁として自立するための強度が不足していたため、孔壁が崩落したものと考えられた。

このため全周回転掘削機を使用し、孔壁崩落の可能性がある旧杭下端の深さまでケーシングを挿入して孔壁を保護し、旧杭撤去以深でアースドリル拡底を行う方法に変更した。

この施工方法の変更により、新設の基礎杭を施工した結果、旧杭埋戻し部における孔壁崩壊は確認されず、問題なく基礎杭を施工することができた。