河川工事において、大型ブロックで構築された既設護岸に近接する範囲で函渠工の基礎杭の施工を行った。既設護岸と基礎杭の距離は約2.0m、基礎杭は既製コンクリート杭φ500mm、杭長L＝12.0mであった。

施工箇所の地層は、杭の施工基面（GL）から-2.0mまではN＝4程度の盛土、GL-2.0m～-14.0mはN＝0～3の沖積粘性土層、GL-14.0m以深はN＝30の細砂であり、この細砂を支持層としていた。盛土部は杭打機の施工に必要な地耐力が確保されていなかったため、施工基面から深さ1mの範囲で表層改良を行い、敷き鉄板を設置して杭打機の地耐力を確保した。

基礎杭の施工により、近接する既設護岸の変状の発生が懸念されたため、削孔と杭の沈設を同時に行い、低振動で施工できる中掘り根固め工法を採用した。

試験杭として最初の1本目の杭の施工時、既設護岸の天端に観測点を設けて平面位置と高さを計測し、挙動を管理しながら杭の施工を行っていたが、杭をGLから約10mの深さまで沈設した段階で既設護岸が河川側に約5cmの変状が確認されたため、杭の施工を中断した（図-1）。

既設護岸における変状の発生については、杭の施工方法に問題があったと考えられた。施工方法を検証すると、沖積粘土層が非常に軟弱で杭の掘削・排土を行うと杭が過大に自沈するため、排土を抑制して杭を沈設していた。このため、杭の沈設に伴う地盤の体積変化によって既設護岸には河川側への土圧が作用し、これにより既設護岸に変状が発生したものと考えられた。

この対策として、掘削・排土時に杭を吊り上げながら掘削し、杭の過大な自沈を防止した。また、沖積粘土層における掘削・沈設速度を2.0m/分から1.0ｍ/分以下に下げ、杭の沈設深さと先行掘削0.5mに応じた排土が行われていることを確認し、沈設速度と排土量のバランスを確保した。この対策により、以降は既設護岸に変状を発生させることなく、杭の施工を完了させることができた。